10月23日、タレントの国分太一（51）が”コンプライアンス違反”を理由に、不適正な手続きで番組を降板させられたとして、日本弁護士連合会に人権救済を申し立てた。

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「今回の申立書によると、国分さんは6月18日、日本テレビに何も知らされずに呼び出され、何の準備もないままに事情聴取を受け、事実関係を認めたそうです。その後、関係者の特定につながるような言動をしないことを求められ、番組の降板を告げられた。

国分さんは、何がコンプライアンス違反と認定されたのか伝えられなかった上に、関係者の特定につながる言動もできないため、具体的な説明も謝罪もできず、TOKIOの解散や他番組の降板、スポンサーとの契約解除につながったと主張しています」（全国紙社会部記者）

番組休止を決めた他局の関係者やスポンサーのみならず、当事者でありながら何がコンプライアンス違反に認定されたか知らされていない国分。コンプライアンス違反を起こしたことそのものには批判が今も寄せられている、この点に同情の声も上がっている。

《え？本人にも知らせてなかったの？　誰に何を謝罪すればってなるわ》
《国分太一は何したの？　何したかわからないから　周囲の人間は離れていくだろうし　家族も気の毒》
《酷い話だよ　本人が何をしたかも知らされず　誰が被害にあったかも分からず　一方的に人生を取り上げられたんだ》

トラブルが発覚し、出演番組が休止になり活動休止。そしてしばしの沈黙の後に”反論”に――。この流れで思い出されるのは、やはり中居正広氏（53）だ。

昨年12月に「女性セブン」と「週刊文春」が中居氏が’23年6月に女性トラブルを起こしていたことを報じ、たちまち中居氏の出演番組は次々と出演取りやめや放送休止の措置を取った。そして、1月23日に中居氏は芸能界引退を発表し、3月31日にはフジテレビが設置した第三者委員会が調査報告書を公表し、Aさんに対する中居氏の「業務の延長線上の性暴力」をWHO（世界保健機関）の定義に基づいて認定した。

その後、しばらく沈黙を貫いていた中居氏だったが、5月12日に代理人弁護士が「『性暴力』という日本語から一般的に想起される暴力的または強制的な性的行為の実態は確認されなかった」として反論を開始。中居氏サイドは7月までに第三者委員会に対して合計5回の“クレーム”を寄せている。

第三者委員会は中居氏と女性のトラブル当日の詳細は公表しておらず、当人らも守秘義務のため口外していないため、これまでは何らかの性的トラブルとしか判明していなかった。

そんななか、8⽉に「週刊⽂春」が、被害女性が中居氏サイドに送った通知書をもとに、関係者や被害女性の知人への取材を通じて、トラブル当日の内容を再現する記事を公開。しかし、中居氏の弁護団はすぐさま、記事の内容について《当職らの認識とは大きく異なるもの》と反論し、トラブルについても《不同意によるものではなかったものと、当職らは評価しています》と不服を申し立てる声明を発表した。

いっぽう、被害女性の代理人弁護士も中居氏サイドの言い分に対して、《本事案について「不同意によるものではなかった」と中居氏代理人らが本文書中で言及したことの方が守秘義務違反に当たるのではないかと考えます》と反論していた。

双方の言い分が真っ向から対立しているため、「通知書」の真偽は現時点では不確定だ。とはいえ、状況は似た国分と中居氏だが、2人の間には“決定的な違い”があるという。

「第三者委員会の報告書では、トラブル直前に中居氏が被害女性を自宅に招く際に送信していたメールの文面も記載されています。当初、中居氏は女性を食事に誘い、承諾を得ると、《はい。メンバーの声かけてます》などと、飲食店で、複数人で食事すると思わせる内容で誘っていました。そして、中居氏がその後、“メンバーが見つからなかったが食事をしたい”という旨のメールを送り、局が起用する大物タレントであることもあり、断れずに中居氏の自宅に行きました。

ところが、中居氏は実際には店も探しておらず、誰にも声をかけていなかったことを中居氏本人が第三者委のヒアリングで認めています。最初から2人きりになるように仕組んだ”卑劣な手口”によって性的なトラブルが起こったことは明確です。ここがはっきりしているだけでも、中居氏と国分さんの間には大きな違いがあると言えるでしょう」（芸能関係者）

反撃開始からまもなく半年を迎えるが、復帰も名誉回復の目処も立っていない中居氏。国分の行く末はーー。

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