タレントのデヴィ夫人が２７日、自身のインスタグラムを更新。週刊文春が昨年報じた自身についての記事を受け、同誌関係者らを名誉毀損（きそん）及び信用棄損の罪で刑事告訴したことを報告した。

　デヴィ夫人は「昨年、私についてなされた週刊文春の報道に関し、この度、週刊文春の関係者や、一般社団法人ＡＭＩＴＩＥ　ＳＡＮＳ　ＦＲＯＮＴＩＥＲＳ（以下、『ＡＭＩＴＩＥ』といいます。）の関係者（代表理事、理事２名及び監事１名）を、名誉毀損及び信用棄損の罪で刑事告訴しましたので、ご報告いたします」とコメント。同誌はデヴィ夫人が団体の資金を持ち逃げしてトラブルになっていたなどと報じていた。

　「詳細な説明は差し控えさせていただきますが、報道された内容は事実無根であるほか、一部の事実を切り取り、私がＡＭＩＴＩＥを乗っ取ろうとしている、私物化しようとしている等、断定的な表現で私を貶（おとし）めようとするものであり、極めて悪質と申し上げざるを得ません」と指摘し、「もちろん、私がＡＭＩＴＩＥを乗っ取ろうとしたことも、私物化しようとしたことも、１７００万円を持ち逃げしたことも、一切ございません。逆に私は、ＡＭＩＴＩＥに１１００万円以上の金員を寄付しております」とつづった。

　「私は、週刊文春の取材に対し、資料を付けて丁寧に回答したにもかかわらず、残念ながら、週刊文春は、私の回答を、作為的に報じませんでした。週刊文春から、私の事務所宛に取材依頼のメールが届いたのが令和５年８月２７日（日曜日）午後５時０１分で、取材依頼の文書では、回答期限を、翌日の午後５時に区切られていました。そこで、私は、他の仕事を差し置いて対応に当たり、翌日、資料を添えて丁寧に回答した文書を、週刊文春の編集部にお持ちしたのですが、週刊文春の記者は、ＡＭＩＴＩＥ関係者から聴取した話を踏まえて描いた、私を貶めるストーリーに当てはまらなかったためか、私の回答文書の内容を悉く無視して記事を執筆し、雑誌を発行するとともに、インターネットでも広く頒布したのです」と取材の経緯を説明。

　「また、ＡＭＩＴＩＥの関係者に至っては、どのような経緯で週刊文春の取材を受けることとなったのでしょうか。少なくとも、彼女らは、私がどのような人物か分かった上で、私とのトラブルについて、週刊文春の取材を受ければ、確実に報道されることを認識した上で取材を受けたことは間違いなく、その中で私を誹謗（ひぼう）中傷するという悪質な行為に及びました。こうした行為は、断じて許されるべきではありません」とつづった。

　「昨年の報道を受け、私は、インターネットを中心に、様々な謂れのない誹謗中傷を受け、私・娘・孫の心は深く傷つき、今でも全く癒えておりません。また、報道を契機として、私から離れて行かれた方も、多数いらっしゃいます。コマーシャルの放映や、テレビ番組への出演も中断されました。私は、このまま社会から抹殺されるのではないかとの恐怖感も覚えました」と夫人。

　「さらに、私としては、ＡＭＩＴＩＥの分裂に伴うトラブルについて、彼女たちが影響力の大きいメディアを利用し圧力をかけ、自分たちの言うとおりにしないと社会的に大きな不利益を被ると、脅迫されたものと認識しております。そのような中、私は、事を荒立てず鎮静化を待つのが良いのか、あるいは、人がさらに離れて行くリスクも負いつつ法的措置に及ぶのが良いのか、熟慮を重ねておりました」とした。

　「最近は、一部の週刊誌が強い権力を持ち、一般の方が週刊誌に情報を提供し、週刊誌が他方当事者である著名人の言い分を公平に載せることなく著名人を貶め、社会から抹殺している事象が、多数見受けられます。そのような報道姿勢は、表現の自由、報道の自由に名を借りた言葉の暴力と申し上げざるを得ません。昨今、言葉の暴力が、人を死に至らしめたという痛ましい事件も発生しております。社会の公器たる報道機関が、むやみに言葉の暴力を振りかざすことを持て囃すかのような最近の風潮は、極めて危険であり、直ちに改められなければなりません」と昨今の週刊誌報道にも言及。

　「また、一般の方が、紛争解決のため、正規の手続に拠ることなく、週刊誌を使って著名人に追い込みをかけているとすれば、それは、報道機関が持つ権力を笠に、言葉の暴力を利用する共犯者というべきであり、そうした姿勢が正しいかどうかも、十分に検討されなければなりません。そのような思いから、今般、刑事告訴に踏み切る決断をした次第です。なお、この件については、今後の捜査に支障を来さぬよう、取材は固くお断りいたしますので、ご容赦いただければ幸いです」と記していた。

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