2025年8月6日、元SMAP・中居正広の代理人弁護士が、元フジテレビアナウンサーの女性とのトラブルをめぐって声明を発表した。これは、同日に『週刊文春 電子版』が配信した続報記事に対する強い反論だったが、これに対して女性側も即座に再反論。事態はさらに複雑化し、泥沼の様相を呈している。

（中略）

今回の続報が再び波紋を広げている。『週刊文春 電子版』の記事タイトルは、「【衝撃スクープ】中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった!《被害内容が記された通知書を入手》」。記事では、女性が被害を受けたとされる2023年6月2日、中居の自宅マンションでの詳細なやりとりが、通知書や関係者の証言をもとに記されている。

「これに対し中居さん側は、《通知書の出所や真偽が不明》と反論し、《不同意性交罪に該当しうる性暴力》《不法行為》といった記述は《当職らの認識とは大きく異なる》と真っ向から否定しています。また、女性側代理人に対しても《守秘義務が順守されていない》と厳しく批判。報道自体の正当性を真っ向から否定する姿勢を示しました」（前出・芸能ライター）

すると女性側も、すぐさま代理人を通じて声明を発表。《守秘義務に反する行為は今回も、これまでにも一切しておりません》と中居側の主張を否定し、全面対立の構図となっている。

こうした一連の応酬に対し、ネット上では冷めた声も目立ち始めている。 《裁判やるしかないんじゃない?しないなら黙っとけ》 《提訴しない限り不毛な反論》 《法廷決着しなよ。それまではただ必死に印象操作しようとしているに過ぎない》 《裁判で決めないならもう勝手にやってくれ》 もはや“どちらの言い分が正しいのか”という本質よりも、終わりの見えない応酬そのものに、世間は疲弊しているようだ。真相の解明が求められるなか、司法の場での決着が不可避との見方は強まりつつある――。

https://news.yahoo.co.jp/articles/21b2bfb6a6e9630db6876fde43709bfca267c1d7