6月5日、元SMAP・中居正広と元フジテレビ女性アナウンサー“Aさん”の間で起きたトラブル、並びにフジテレビを揺るがした局員の“上納”問題において、フジテレビは港浩一前社長と大多亮元専務を提訴する方針を明らかにした。

　また中居とAさんの“間を取り持った”とされる、「4段階の降格」処分が言い渡された編成部長（当時）B氏を含む、社員6人に対して「減俸50％」「けん責」「戒告」などの処分を科する。

　一方で「処分対象ではない」との判断が下されたのが、当時のAさんの上司だった、編成制作局アナウンス室部長を務めていた「F氏」。2023年6月からアナウンス室局次長の肩書を持つ佐々木恭子アナだ。

　2025年1月時点に『週刊文春』が報じたトラブルの経緯によると、2023年6月に中居から性暴力を受けたAさん（記事ではX子さん）は、勇気を振り絞って佐々木アナら上司に被害を報告。すると佐々木アナからは、 「大変だったね。しばらく休もうね」 　との慰めの言葉をもらうも、報告を受けた港前社長ら幹部は事実関係の確認はおろか、中居への聞き取りすらせずに有耶無耶に。間も無く、Aさんは心身の不調を訴えて入院し、その後にPTSDを診断される。

頼りの上司が“何もしてくれない”絶望

　この間にも中居から“依頼”を受けたB氏が、100万円の見舞金を届ける（Aさんは受取拒否）などの水面下での“トラブル解決”に動いていたことが、第三者委員会の調査によって明らかにされている。

　このB氏による言動がさらなる不信感を持たせ、頼った佐々木アナにも「何もしてくれない」と絶望を覚え、Aさんに“会社ぐるみでの隠蔽”を疑わせる結果となり、文春への“告発”に繋がったようにも思える。

　ところが、港前社長らへの処分を発表した会見で、清水賢治社長によって明かされたのは、

「産業医等の医師や上長の指示等に従い、女性Aに配慮した対応を一貫して行っていた」

　Aさんから相談を受けたのちのサポートを1人で任され、体調悪化後も励まし続け、また後輩のケアによって自身のメンタルも追い詰められた、佐々木アナの実情。

　つまり、佐々木アナは当初よりAアナに寄り添っていたことから、今回の騒動において「処分対象」に当てはまらないとの判断だった。

　ベテラン芸能レポーターは、佐々木アナが苛まされていた“管理職”ならではの葛藤を慮る。

「人気タレントと局アナの性暴力トラブルを公に、大事にしたくなかった港元社長ら幹部と、自分を頼って相談した後輩アナの間で“板挟み”になっていたのでしょう。彼女自身がAさんのために奔走したとしても、自身も組織の一員としておいそれと社長方針に逆らえないのも理解できます。

　そんな中できることといえば、Aさんを励まし、仕事復帰できる場を整えてあげることしょう。それでも性暴力の被害者となり、さらに上司や会社にも“見放された”Aさんにしてみれば、“味方”でいてくれた佐々木アナも“敵”と見做したのかもしれませんね」 「全責任は私個人にあります」と説明責任を果たすことなく芸能界から姿を消した中居。佐々木アナをはじめ、多くの局員をも巻き込んだことを彼はどう思うのだろうか。

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