「ジャニー氏の性加害疑惑で’99年に『週刊文春』を提訴しているのだから、ジュリー氏が『知らなかった』と言うのはムリがあります。それでも、これまでジャニーズの威光を恐れて沈黙していた国内メディアがこの問題を相次いで報じ始めたことで、動かざるを得なくなったのでしょう」（スポーツ紙芸能デスク）

５月14日夜、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長（56）が公式サイトに公開した「謝罪動画」が波紋を呼んでいる。件(くだん)の動画は、’19年に逝去した創業者・ジャニー喜多川氏（享年87）の、所属タレントへの性加害疑惑に言及。英ＢＢＣのドキュメンタリー番組、そして元ジャニーズJr.のカウアン・オカモト氏（26）らの顔出しでの告発を受けてのことだ。

大手芸能事務所の社長が謝罪動画を公開するのは、前代未聞。これを受けて、ジャニーズが長年グリップしてきたメディア、広告界が動揺している。

キー局プロデューサーは「ジャニーさんのエピソードは二度とテレビで話せなくなった」と言う。

「日本のテレビ局がすぐにどうこうすることはないでしょう。ただ、これまでのように若い子がメディアを巻き込んで華々しくデビューするのは難しくなった」

民放幹部が続ける。

「早ければ秋の改編期に大きな動きがあるかもしれません。７月期のジャニーズタレント出演番組が高視聴率でなければ、無理して起用する必要もなくなる。ジャニーズの冠番組が、一斉に打ち切りになる可能性も否定できない。毎年ジャニーズタレントを起用してきた『24時間テレビ』（日テレ）も、大きく編成を変える可能性はある」

広告代理店幹部はこう明かす。

「スポンサーは”様子見”です。ジャニーさんが故人なのが大きかった。ただ、ジャニーズタレントを起用しづらくなったのは確か。イメージ悪化を避けるために退所するタレントも出てくるはず」

性被害を受けた元所属タレントたちが、ジャニーズ事務所に対して集団訴訟を起こす可能性もある。民事訴訟に詳しい岡本総合法律事務所の岡本光樹弁護士は言う。

「会社の代表者が業務に関連して行った不法行為は、会社も連帯責任を負います。事務所は『再発防止や実態の究明を徹底する』としていますが、それが尽くされなかった場合、真実を明らかにするために元タレントが訴訟まで持ち込む可能性はゼロではありません」

過去を詳(つまび)らかにすれば、世界中からさらなる批判が飛んでくる。うやむやにすればファンの信頼を失うだけでなく、タレントの「退所ラッシュ」が加速する。ジュリー社長はどちらを選択するのか。

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